米国で出生率低下が賃金格差を縮めた研究 ^{CEFR B1}

新しい研究は、米国での出生率低下が男女の賃金格差縮小に寄与したと結論付けています。研究者らは、縮小のうち8%を女性の子ども数の減少の影響だと推定しました。調査は家族規模と長期の収入を含む大規模な全国データで行われ、学術誌 Social Forces に掲載されました。

研究は1980年代半ばの平均子ども数が高く、その後2000年には減少し、分析の最新年では横ばいになったことを示します。同時に、女性の時間当たり賃金は過去に比べて上がってきました（研究は過去の割合と現在の割合を比較しています）。

影響の一部は親になることによる働き方の変化にあります。母親になると賃金が下がることが多く、その理由として育児のために仕事を離れたり、パートタイムに移ることが挙げられます。一方で父親になることは男性の収入増と関連しました。著者らは保育の改善などの政策を提言しています。